第70回 九州山口薬学大会ポスター発表


3-P-13 サプリメントに対する意識

                                      佐賀県 タイヘイ薬局白石店
                                            ○東 陽一、原 滋秀、岡本紘和
(はじめに)
 現在サプリメント系のものは、多種多様のものが商品化され物によってはコンビニエンスストアーでも手に入れることが可能である。しかしその人が何か疾患を持っていた場合や、過剰に摂取したりすることで逆に悪化するケースも出ている。また、商品名がわかっていても内容や効果が不明なものもあり、こまったケースもあった。今回このような現状を改善するため、まずはサプリメントに対する意識を分析することを目的とした。

(対象と方法)
 対象者を15歳以上の男女とし、今何か健康食品などを取っているか?取っている場合は、理由や目的、医療機関を受診した時は報告しているか?取るのをやめた人にはその理由。他に食事は規則的か?一日に必要なビタミンなど自分では取れていると思うか?などについてアンケートを実施し調査した。

(結果)
 健康食品については、「知人にすすめられたから」などの理由により比較的高齢者に多く見られた。ビタミン剤は種類を問わず「疲れがとれないため」など体力の回復を目的とする人が多く、サプリメントには興味があるが、何を取っていいのか分からずにいたり、逆に食事がうまくとれずサプリメント中心になりすぎている人もいた。又、商品名は知っているが含有成分の効能は理解せずメーカーの販売戦略のみに惑わされている人なども見られた。

(考察)
 今回の調査でサプリメントに対する意識を多少なりとも知れたことは収穫だった。自己健康管理が極めて大きな意味をもつようになった現代では、特定保健用食品や栄養機能食品というカテゴリーも加わり、ますます日本国民の健康意識は高まりを見せているが不用意に摂取することの弊害についても、もっと注意が必要だと感じた。自分自身サプリメントを軽視していた部分もあったように思う。今後さらに意識を高め食生活なども含め、より良い情報提供に努めていきたい。

3-P-18 薬局における個人情報への取組

                                       佐賀県 株式会社大平 タイヘイ薬局
                                               ○江原敏満、副島広幸
【目的】

2005年(平成17年)41日より個人情報保護法が全面施工された。この法律は、個人情報の有用性に配慮しながら、個人の権利利益を保護することを目的として、事業者が個人情報を取扱う上でのルールを定めています。近年の著しい情報化の進展に伴い、一方では個人情報漏洩事件のニュースが後を絶たない状況であります。このため、情報セキュリティ面のリスクに対しての社会の関心が更に高まっています。特に医療業界での個人情報は、他の業界よりも高いレベルでの対策を講じていかなければなりません。

また、介護業界では20064月より情報公開が義務付けられています。今後、医療業界においても同様の流れがやってきます。個人情報を持つ事業者は個人情報保護や第三者認証取得への取組が必要になると考えられます。そこで、当社は患者様に安心して調剤を受けて頂けるようプライバシーマークを取得しました。

【概要】

プライバシーマークについて

プライバシーマーク制度は、日本工業規格「JISQ15001個人情報保護マネジメントシステム-要求事項」に適合して、個人情報について適切な保護措置を講ずる体制を整備している事業者等を認定して、その旨を示すプライバシーマークを付与し、事業活動に関してプライバシーマークの使用を認める制度です。

取組について

当社は20063月にプライバシーマークを取得した。取得するにあたり20054月から準備を始めコンサルタントを交えつつ対応を進めた。まず、徹底した事例を幾つか挙げる。

1.「個人情報のお取扱いについて」と「個人情報保護方針」の店舗内掲示

2.カウンターの内側は「部外者立入禁止」のプレートを掲げた

3.社員に対して個人情報の取扱いに関する誓約書を新たに交わした

4.取引先とは個人情報取扱いに関する事項を含めた業務委託契約書を交わした

5.会社として個人情報漏洩事故対策保険に加入した

6.社員に対応マニュアルを配布し、教育研修を徹底して行った

従前から薬剤師には「守秘義務」が課せられているため混乱はなかったが、今後レセプトコンピュータなどのセキュリティ対策等についての課題が残っている。

【まとめ】

医療法改正等もあり医療業界にとって今後ますます厳しい時代がやってくることが考えられます。今後も患者様に安心して調剤を受けて頂くため、第三者による認証を受けたわけだが、何よりも社員一人ひとりの意識が向上するという効果があった。患者様満足度、信頼度UPを目指し、考えて行動できるようになったこと。徹底的に業務の見直しができ、個人情報を取扱う上での注意事項など再認識できたこと。業務の標準化をすることにより、社員教育において一定の水準が保て、どこの店舗に配属されても同じように調剤ができ、業務のムダ、ムラを省くことができたことが挙げられる。今後は更に高いレベルを目指して個人情報保護法遵守に努めていきたい。