【はじめに】
　糖尿病の羅病期間が長い患者や、入院を要するような低血糖をきたした患者において認知症のリスクが高まることが知られている。実際に、高齢患者では多剤併用や認知機能の低下によるコンプライアンスの不良や、生理機能の低下による重篤な低血糖の危険性があるため、特に薬剤管理に気を配る必要がある。

【方法】
　血糖降下薬使用患者を対象とし、平成26年3月～4月にかけてアンケート調査を実施した。回答を得られた60歳以上の患者56名のアンケート結果を集計した。

【結果】
　コンプライアンス良好郡は全体の６０％程度であった。中には自己判断で服薬を中止している例もあった。
　低血糖に関しては
　①具体的な症状の理解
　②発生頻度
　③対処法の理解について質問を行った。

　①　7割以上の患者が具体的な症状について把握していた。
　②　実際に低血糖を経験した患者は２０％程度であり、特にSU剤、インスリン注射使用患者に多くみられた。
　③　対処法を知っている患者は８０％であった。

【考察】
　第一に、服薬の意義を患者に理解してもらうことが重要である。コンプライアンス不良例に対し、服薬指導時にパンフレットを用いて説明を行ったが、好評であり服薬意識の高まりを感じられた。また、認知機能が低下患者については一包化を提案するなど、具体的な対策を取る必要がある。低血糖については聞いたことがあるが、具体的な症状や対処方法について知らないといった患者がみられた。改めて説明を行うとともに、ブドウ糖を配布する際に具体的な症状が書かれた紙面を同封した。認知症患者では低血糖が起こっていても本人が気づかない、あるいは１人では対処できないケースが考えられるため、家族や介護スタッフなどに低血糖の症状や対処法を伝えておく必要がある。

わが国は、超高齢化社会に突入し、要介護者の増加・認知症高齢者の増加・人口減少・社会保障費の増加等、様々な問題を抱えている。

　中でも、高齢者介護は、待ったなしの状況である。これが、社会問題化する理由は、3つ考えられる。

第一は、人口構成のバランスの変化である。介護を必要とする高齢者が増加した一方で、少子化により介護する若い世代の人口減少である。

第二に、担い手の問題である。これまで家庭内で介護を担っていたが、女性の社会進出や核家族化による世帯規模縮小の現象である。

第三に、医療技術の進歩により、介護を必要とする人が適切な医療・介護サービスを受けることにより、長生きできるようになった。

このような状況を踏まえ、団塊の世代が75歳以上となる2025年問題の対策として、「地域包括ケアシステム」の構築が必要とされている。

「地域包括ケアシステム」の目的は、高齢者が尊厳・個別性の尊重を基本に、出来る限り住み慣れた地域で在宅を基本とした生活の継続を支援することを目指し、要介護高齢者数の増加を踏まえたサービス全体量の拡充や、介護・医療・保険・福祉・市町村の連携が求められている。
　現在、高齢者の多くが、出来る限り住み慣れた地域で生活を継続しているとは言い難く、比較的容易に施設入居が勧められている。その証拠に、特別養護老人ホームは毎年増加し、いつも満床である。特定施設やサービス付き高齢者向け住宅も、すさまじい勢いで増加している。高齢者が施設へ入らなければならなかった理由は何であるのか、在宅での生活が出来なくなった理由は何処にあるのかなど、出来るだけ住み慣れた場所で生活を継続すること実現するためには、現状の課題を明らかにする必要がある。